東京プレセミナー

ココロ動くローカル~ソシエテ・リベルテin東京いよいよ開催

ビジョナリーの小橋昭彦です。

ソシエテ・リベルテ東京編が8月3日(木)夜、いよいよスタートします。(写真は3月に行ったプレ的なセミナーの様子です。)

東京編は国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)さんとの共催。ソシエテ・リベルテの東京編をやろうと考えた時、真っ先に思い浮かんだのが、GLOCOMさん。

社会学研究では先端を走っていらっしゃるし、ぜひ、GLOCOM関係のみなさんと「自由と地方創生」をテーマに語り合いたいと思ったのです。

田舎をヒントに

自由というのは、現代社会においてたいへん重要なキーワードですよね。インターネット社会は、個人の自由の可能性を大いに広げてくれている。自由を最大限に尊重しようと、そういう考え方がある。

一方で、福祉や平和や安全、環境のことを考えると、多少個人の自由を制限しても、公共の利益を追求しなくてはという側面もある。

で、田舎で暮らしていると、この「公共」と「自由」がより見えやすい気がするんですよね。田舎のコミュニティって、つきあいが深いから、村の掃除にしても神社のことにしても、いろいろとルールがある。

明確なルールがなくても、近所の眼が気になって、なかなか「自由」にできないとか。それがいやで出ていく人もいる。

田舎なりの自由

一方で、最近の丹波地域を見ていると、「自由な人が多いな」と感じることが多い。たとえば、最近話題になった書籍『ライフシフト』で予測されている未来のような生き方をしている人がいる。

特に典型的なのは「ポートフォリオワーカー」のような人。ヨガ講師でありデザイナーでありイベント屋さんみたいな、複数の肩書を持つ人々。

ぼくが創業に関わった「株式会社ご近所」で働く移住者たちもそう。ご近所での仕事上の役割はもちろんあるけど、週末などにはさまざまな地域の活動に関わっている。自分の居場所が、何カ所にもあるんですよね。

そして、そんな挑戦の場所が多くあることに魅力を感じて、移住してくる人が増えている。その結果が、いま兵庫県でも「熱い」と言われる丹波地域の現状を生んでいるのかもしれません。

キャズムを越える

だけど。そうは言いつつ、東京一極集中って変わらないんですよね。

着実に地域への関心は高まっているし、挑戦する人も増えている。イノベーター理論で言えば、イノベーターやアーリーアダプターは、すでに地方に移住し、日本の各地で、ユニークな地域活性活動を繰り広げている。
メディア等で、それらの活動を目にする機会も増えた。

でも。

大きなトレンドでいえば、東京一極集中は是正されない。アーリーマジョリティに移る「キャズム(溝)」が越えられないってことですよね。

それはなぜなのか。どうすれば越えられるのか。

ソシエテ・リベルテ東京編では、そんなことを語り合いたいと思っています。研究者や企業人、みんなで話しましょう。

東京編では、一般の方も参加しやすいように、ラウンド・テーブル形式で行います。まずは外縁の椅子に座って議論の行方を見ておく。そんな気軽なところから参加可能です。

気鋭のスピーカーがメインテーブルに

さて、そのメインテーブルについていただくメンバーがいよいよ決定しました!(以下順不同、敬称略)

  • 山口智幸(パナソニック株式会社スペース&メディア創造研究所)
  • 田窪亜矢(ホームワーカーズコミュニティ株式会社代表取締役)
  • 市毛勇治(日本経済新聞社)
  • 永原篤(株式会社オープンソース・ワークショップ)
  • 藤井貴志(株式会社インプレス執行役員/編集長
  • 前川徹(GLOCOM所長)
  • 庄司昌彦(GLOCOM主任研究員)
  • 菊池映輝(GLOCOM客員研究員/慶應義塾大学政策・メディア研究科博士課程)

ううん、なんとも豪華! もうね、どんな話が飛び出すか、わくわくします。おそらく、この場から新しい時代へのシフトが始まった、そんなことを語り継がれる場になるんじゃないか。いや、そうしたいと願っています。

丹波地域からも現場の声を届けます

そしてそして。やっぱ、現場の様子を都心でもしっかり把握ができてこそ議論も深まります。そこで毎回、丹波地域から「ゲンバ」を持ち込みます。

毎回参加するのは、地域PR会社「株式会社ご近所」で活躍する二人の女性。

  • 恒松智子(株式会社ご近所取締役)
  • 中川知秋(株式会社ご近所デザイナー)

第1回では、ゲストスピーカーとして、兵庫県内でも熱いと評判の丹波地域で起こっているできごとをご紹介します!

なお、小橋昭彦も、進行役として、毎回、参戦いたします。

東京編に参加して時代の目撃者に

さあ、あなたも、「ソーシャルシフト」の目撃者になりませんか?

地方への移住を考えている方はもちろん、自治体と組んでビジネスを計画されていらっしゃる企業様、地方でのサテライトオフィスやテレワーク連携を検討されている企業様など、地域との関わりを作ろうと考えていらっしゃる方々に最適です。

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